中小製造業の事業変革・ビジネスモデル変革・新製品開発を伴走・支援する『TECH-TOSHI』です。 

今回は、東京理科大学　MOTのゼミより、『成功したインブランディングの全体像』について、ご紹介します。

　ポイントは、

『顧客がそれを確実に経験できるようにしなければならない。』

でした。

※詳細な内容は、最後の『５.内容』に記載しました。

　気づいたことは、

『エンドユーザーに体験してもらうPR活動を行う。』　

です。

そこから課題としては、

『体験してもらえるような施策は？』

となります。

 やはり、展示会で実際に見て・触ってもらえるサンプルを用意することです。

具体的には例えば、先日、地元の製造業の工場見学のイベントがありました。

毎年行われているのですが、地元の子供達にも見てもらって、実際に溶接など加工ができる企業が参加しています。

これは実際に見て・加工までしてもらうことにより製造業に関心を持ってもらえる施策と言えます。

よって、自社の部品のインブランディングを構築するためには、エンドユーザーに対してPRを行い、認知してもらう施策の実行が欠かせません。

今回は、『成功したインブランディングの全体像』について、TECH-TOSHIよりご紹介しました。

『成功したインブランディングの全体像』

 ◆OEMメーカーにとってのインブランドの主たるメリットは価格プレミアムに起因するより高い利益であり、構成部材サプライヤーにとっての主なメリットは、販売量の増加とブランド化された構成部材の価格の交渉による引き上げである。

◆いくつかの事例における活動にとって決定的なことは、提供された部材の品質がブランド化されていない部材より優れているという約束とその履行である。製品が、顧客のために見えない余分のベネフィットを持っていると約束する場合には、必ず顧客がそれを確実に経験できるようにしなければならない。

最終製品をプロモーションする際、製品を触り、体験することができ、初めて約束された機能が証明されることになる。

部材の提供と同時に、製品を消費している間、構成部材の差異が知覚できなければならない。

◆サプライヤーはパートナー企業となるOEMメーカーを選択する際にはきわめて慎重でなければならない。部材のイメージは、何らかの欠陥を持つ最終製品の性能によって損なわれる可能性もあるためである。

◆B2BおよびB 2B2Cにおけるブランド・レレバンスの種々の要因には様々なものがあるものの、これら３つのブランドの側面（情報効率、リスク低減、性能ベネフィット）を評価することにより将来の製品提供に資することができる。

　B２B領域におけるブランド・レレバンスの要因としては、ブランド認知、品質の差異、判断決定者の数と競争企業である。

B2C領域の要因としては、知覚されている部材の重要性、部材の性能上のメリット、象徴的付加価値、顧客品質への姿勢、評価能力そしてOEMメーカーである。

これらの要因を組み合わせることで、ブランド・レレバンスの潜在的可能性を測定でき、両方の要因が高い場合にのみインブランディング概念を推奨することが正当化される。

ブランド・レレバンス（brand relevance）：「顧客が、あるブランドをどれだけ自分自身のニーズや状況と関連性が高く、重要だと感じているか」 を示す概念。また、ブランドが顧客にとって「自分事」として捉えられる状態にある。

出所）フィリップ・コトラー 他(2014).『コトラーのイノベーション・ブランド戦略　- ものづくり企業のための要素技術の見える化』.株式会社　白桃書房