中小製造業の事業変革・ビジネスモデル変革・新製品開発を伴走・支援する『TECH-TOSHI』です。
今回は、東京理科大学 MOTのゼミより、『インブランディングの必須条件』について、ご紹介します。
1.ポイント
ポイントは、
『自動車メーカーは車と自社ブランドを結びつけることを望むだけ』
でした。
※詳細な内容は、最後の『５.内容』に記載しました。
2.気づき
気づいたことは、
『自社はバリューチェーンのどこのポジションに位置し、どんな価値を生み出しているのかを把握することが必要』
です。
パソコンの場合、最も大きな価値を生み出すのはマイクロプロセッサーであり、それを設計していたインテルでした。
一方、車の場合、従来は移動手段としての価値を生み出すため、車の仕様を企画し部品を組み立てて完成車とする車メーカーでした。
よって、車の部品について通常言及されることは、カスタム商品以外はほとんどなかったと思われます。
しかし今後は、例えば移動する快適な空間としての価値などが要求されるとすると、その価値を生み出すのは、車メーカーから別の部品メーカーやサービスなどを提供する企業へと変わるのかもしれません。
3.課題
従ってここでの課題は、
『自社の部品が最終商品の価値にどれくらい貢献しているかの明確化』
となります。
4.解決策
そのためには、バリューチェーンを書いてみることです。
そして、自社が現在どのポジションに位置しているのかを把握し、自社の部品が最終顧客にどのような価値を提供し、その価値は最終顧客にとってインパクトが大きいのかどうかを推測してみることです。
仮に自社の部品が、ほとんど価値を生み出していないとするならば、マーケティング活動をしてもメリットはなさそうですが、逆に大きな価値を生み出しているとすれば最終顧客に対してマーケティング活動をすればインブランディングを構築できるかもしれません。
今回は、『インブランディングの必須条件』について、TECH-TOSHIよりご紹介しました。
5.内容
『インブランディングの必須条件』
今日の経済は、製品の生産およびサービスの強固な分業によってとりわけ影響を受ける。
よって、いわゆるバリューチェーンを進むにつれて価値が継続的に増加する。
部品メーカーは、製品とサービスが工業製品市場に向けたものに限定される私企業である。
これは、個人としての最終ユーザーに最終製品として届く前に、他の市場あるいは工程を通過せざるを得ないことを意味する。
私企業は一般的に３つのグループに分類しうる。
１）ユーザー
自社製品の製造やサービスに使用するための機械を必要とする事業体。
２）OEMメーカー
例１：コンピュータ産業
インテル社はマイクロプロセッサーを製造しており、それはすべてのコンピュータの中心である。
様々なサプライヤーがパソコンの多数のコンポーネントを製造している。
例２：自動車産業
自動車メーカーのみならず、自動車の製造に関しても、OEMメーカーはサプライヤーからの部品とその他の中間製品に依存している。
にもかかわらず、自動車メーカーは車と自社ブランドを結びつけることを望むだけであるため、内部コンポーネントは自動車のマーケティングや販売において通常言及されることはない。
３）中間業者
何も変更を加えずに工業製品を配給する配給業者、小売業者、卸売業者から構成される。
これらはバリュー・チェーンの最後の部分を構成する。
中間業者がこの段階で顧客に対して付加価値を創ったとしても、インブランディング戦略の有効な目標ではない。
部品メーカーのマーケティング活動は、通常は次のステージに向けたものに限られる。
インブランディング戦略においては、マーケティング活動は次の市場段階の会社のみに向けられるのではなく、バリュー・チェーンの後半の段階にも向けられ、最終顧客にまで及ぶ。
出所）フィリップ・コトラー 他(2014).『コトラーのイノベーション・ブランド戦略 - ものづくり企業のための要素技術の見える化』.株式会社 白桃書房
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